日本銀行といった中央銀行も、為替市場の重要なプレーヤーです。
アメリカは連邦準備制度、イギリスはイングランド銀行、欧州連合は欧州中央銀行があります。
各国の中央銀行はその国の為替市場を監督する立場にいます。為替市場が不安定になると必要に応じて為替市場に介入して各国の銀行との為替の売買を行い、為替レートを安定させようとします。いわゆる「為替介入」です。
例えば、円が一時的に高くなりすぎたときには円高を是正するため日本銀行が米ドル/円で円売り介入をします。この場合、通常は東京市場がオープンしている時間に日本の銀行や外資系銀行に連絡し大量の円売りを行います。
ときにはロンドン、ニューヨークなどの海外の中央銀行と連携し協調介入することもあります。
介入の金額は決めて売買するものではなく1ドルをいくらにするという目標を決めてその水準になるまで断続的に介入し続けます。介入が入った銀行も一斉に円売りするため値動きに拍車がかかります。
実は日銀が数億ドル介入しても物理的にはあまり効果はないほど為替市場は大きな市場です。中央銀行が介入しているという噂が広がりこれ以上ドル売り、円買いをするのに警戒がでて一方的な円買いムードを冷やす効果があります。
レートチェックがあったという噂だけでも1円くらい動くこともあります。
銀行と顧客の間には関係があります。たとえば実需はメインバンクに集中します。
一方機関投資家は信託銀行に為替取引が集中します。機関投資家の為替事務が信託銀行に委託されていることから、為替取引も受託銀行におのずと集中します。
個人投資家のFXを通じた為替取引は日本の銀行より外資系銀行に集中します。それは個人投資家とFX会社の取引関係がネットを通じているため外資系銀行と自然と取引する事になります。
シドニー、シンガポールにおける個人向けFXは日本と比べて歴史が長くFXだけでなくCFDといった少額取引もできるよう整備されています。そのため、外資系銀行はいち早く個人向けの為替取引システムを開発整備しました。
為替の情報が入ってくる銀行は為替のフローの情報をタイムリーに把握しています。そのため銀行の為替ディーラーと実際の取引フローをもとに目先の相場を予測し、自分の取引を優位に進めることができます。
つまり、顧客を沢山持っている銀行ほど為替の流れを見極めることができます。銀行は価値の高い取引情報を既存顧客だけでなく新規顧客にも提供し取引の拡大に努めています。
参考にしてみてください。
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